【発信規制ダイヤル】かけてはいけない相手への発信をビジネスフォンで規制

発信規制ダイヤル

営業電話、テレアポなどで電話をかけても、相手先から電話を拒否されることがあります。

商品取引所法の改正(2005年5月~)に伴い、断られたお客様への再勧誘ができなくなりました。

しかし、気がつかないうちに、同じ所に2度、3度と電話をかけてしまうことがあります。

そういったミスを防止するために、ビジネスフォンの機能として「発信規制ダイヤル」があります。

というわけで「発信規制ダイヤル」について順番に説明していきましょう。

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1. 発信規制ダイヤルの動作概要

発信規制ダイヤルを実際に使う状況について、順番に説明します。

1. 電話をかけた相手先から今後の電話を拒否されます

電話をかけた相手から、今後の営業、勧誘電話はかけてこないで欲しい、と断られたとします。

2. 通話中に発信規制ダイヤルボタンを押します

断られた相手との通話中に、多機能電話機の「発信規制ダイヤル」ボタンを押します。

3. 通話相手の電話番号が発信規制ダイヤルに登録されます

通話相手の電話番号が、発信規制ダイヤルグループに登録されます。

グループへの登録数は、ビジネスフォンの機種により異なりますが、大体数千件程度まで登録可能です。

4. 登録した相手に電話をかけても発信規制されます

発信規制ダイヤルに登録済みの電話番号に電話をかけても、ビジネスフォン主装置で自動的に発信規制されます。

5. 後から発信規制ダイヤルに登録することも可能です

通話中に発信規制ダイヤルに登録できなかった場合は、通話終了後からでも登録することが可能です。

通話途中でいきなり切られちゃうこともありますからね。

発信規制ダイヤルの登録操作の例

  1. 受話器を置いたまま、登録する電話番号をダイヤルします。
  2. 「発信規制ダイヤル」ボタンを押します。
  3. 「1:登録 2:削除」と液晶画面に表示されます。
  4. 1をダイヤルして登録します。

機種によっては、直前に発信した発信履歴や、リダイヤル操作から登録可能な場合もあります。

間違えて、逆に発信規制してはいけない番号を登録してしまわないように注意しましょう。

最後に

発信規制ダイヤルは、テレアポ業務に注力している会社様には、ある意味必須ともいえる機能の1つです。

法改正で一度拒否された相手先への再勧誘は、原則禁止となっていますので、おおごとになる前に、発信規制ダイヤル機能の導入をおすすめします。

最後までご覧いただきまして、ありがとうございます。

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